世界の人口は開発途上国を中心として大幅な増加が見込まれており、2050年には96億人、2000年からの50年間でみると1.6倍になると推計されています。それに伴う食料需要は、2000年の45億トンから2050年の69億トンまで55％増加すると見込まれ、穀物については、2000年に比べて12億トン、生産量を65％増加させる必要があります。
一方、収穫面積は1960年代からほぼ横ばいで、1人当たりの収穫面積は減少傾向で推移。中長期的には、地球温暖化、水資源の制約、土壌劣化等が食料増産の不安要素となってきています。
（出典：農林水産省/世界の食料の需給動向と我が国の農産物貿易 イ 食料需給をめぐる今後の見通しより）
農薬を使用すると「薬剤抵抗性」を持つ雑草や病原菌・害虫が現れ、たちまち農薬が効果を失ってしまう現象が繰り返されています。しかも自然界の対応スピードは人の開発力よりはるかに速く、不毛な戦いの様相を呈しています。まさに、ヒトと「自然界のいたちごっこ」と言えます。
即効性のある化学肥料は、農作物に不足している栄養分をピンポイントに与えられるため土地の生産性は飛躍的に向上。しかし一方で化学肥料に偏り過ぎると、土壌内の特定の栄養分が過剰または不足に。土壌の劣化が進み、結果的に生産性が落ちてしまいます。
国際連合食糧農業機関（FAO）の「世界土壌資源報告」によると、侵食、塩類集積、圧密、酸性化および化学物質による汚染で、世界の33%もの土地が「ある程度」または「非常に」と言えるほどまでに劣化。これ以上肥沃な土壌が失われれば、食料生産と食料安全保障にも大きなダメージを与えてしまいます。その結果、食料値段が乱高下し、何百万人の人々を飢餓と貧困へと追いやることが予想されます。
20世紀以降、機械化が進み、大量の地下水が農業用水として利用されるようになりました。その結果、持続可能なレベルを超えた地下水の汲み上げが行われ、農業を危機に陥れています。
現在、世界の食料生産の40％は地下水を使った灌漑に頼っており、「帯水層」と呼ばれる地下の貯水層の水量が急速に減少しています。最新の研究（※）によると、今世紀半ばには、インド、パキスタン、ヨーロッパ南部、米国西部の広い範囲で帯水層が枯渇する可能性あり、利用できる地下水の量が半減。農業生産高はおよそ6％減少すると推測されています。
※：地球物理学分野での世界最大の学会AGUによるレポート「地下水の持続可能性の評価と、インドの地下水枯渇を誘発する要因の特定について」
Assessment of Groundwater Sustainability and Identifying Factors Inducing Groundwater Depletion in India - Nair - 2021 - Geophysical Research Letters - Wiley Online Library
米国科学アカデミー発行の機関誌『米国科学アカデミー紀要』(PNAS)によるレポート「米国のハイプレーンズとセントラルバレーにおける地下水の枯渇と灌漑の持続可能性」
Groundwater depletion and sustainability of irrigation in the US High Plains and Central Valley | PNAS, 他
代表取締役CEO
1970年2月生まれ。上場食品スーパー、大手商社グループの内部統制業務・業務改善プロジェクト等を受託。つくばで有機農業を実践する傍ら、2017年にバングラデシュで農業事業を開始、翌2018年にベトナム国営研究所WASIとの共同研究、ロシア事業開始、2020年にはリベリア共和国農業支援、ウクライナでの土壌改良プロジェクトを立ち上げる。
ベトナム総代表
1988年10月生まれ。弊社の共同研究先WASIにて大手飲料メーカーとの「持続可能なコーヒー栽培プロジェクト」に3年従事したのち、筑波大学にてPHD取得。植物と微生物の相互作用が専門。
社外取締役
技術IT担当 株式会社 ケー・ティー・システム代表取締役
社外取締役
天然化合物の事業開発担当 Luv waves of materials株式会社代表取締役
CEO
SynCom Agritech
Azuma 2-5-1,Tsukuba,Ibaraki,Japan 305-0031
WhatsApp : +81-804425-0168
Mail : e.yamamura@syncom-agri.com
脱化学農薬・脱化学肥料は世界の潮流となっており、オーガニック農産物の需要が高まっています。
従来型農業に見劣りしない収穫量を確保しながら、生産者のオーガニック転換を進めるため、弊社では「収益性・持続性の高い有機農業」を目指し農業資材開発、現場に投入。同時に農作物を需要家に向けて販売していきます。
具体的には、生産者に対して病害リスク早期発見のための畑のモニタリング、必要資材のセレクトとブレンド、噴霧サービス、使用資材の記録とオーガニック認証取得のパッケージを提案。一方でメーカーや商社などの需要家には、認証済みの最良の農産物を売っていきます。
弊社をハブに生産者と需要家を繋ぎ、３方良しのビジネスモデルを構築していきます。
インドのタミルナドゥ州で、綿花の栽培を実施。⽣産量の少ないオーガニックコットンの⽣産性改⾰を行っています。
⾃社で有機農業技術を利⽤した原料⽣産、紡績、販売まで⼀気 通貫で取り組むことで、環境負荷軽減とトレサビリティの⼀元管理を実現。アパレル企業と協業し、労働者の労働環境改善とサステナブルな洋服作りを進めています。
茶産地である静岡県牧之原市では「茶農家の高齢化・茶価の低迷・加工の高コスト化・転作の難しさ」から茶農家の離農と耕作放棄茶畑の増加が止まりません。そこで、茶木を抜き→炭にして→土に戻すことで「カーボンクレジット」を創出、転作コストの軽減と土壌改良を同時に行い、レモンの産地づくりにチャレンジしています！
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